ディスカッション・ペーパーが追加されました
札幌医科大学付属病院の講演会で当機構の臼井教授がパネリストとして登壇いたします。詳しくは下記をご覧ください。
ポスター
一橋大学政策フォーラム(2月9日)で当機構の小塩教授と松下准教授が登壇しました。詳しくは下記をご覧ください。
一橋大学政策フォーラム
プログラム詳細
開催報告
日本経済新聞（2023年1月29日）20面に当機構・松下准教授のウェルビーイングに関するインタビュー記事が掲載されました。
当機構の松下准教授が講演をした 2022年10⽉29⽇（土）開催、第17回四⼤学連合⽂化講演会『学術研究の最前線「環境・ 社会・⼈間」』 での動画を公開しました。
四大学連合文化講演会（10月29日）で当機構の松下准教授が講演をしました。詳しくは下記をご覧ください。
四大学連合文化講演会
ポスター
東京大学の公開講座で当機構の臼井教授が講演をしました。詳しくは下記をご覧ください。
東京大学特別公開講座
パンフレット
日本経済新聞「経済教室」（2022年6月2日）に当機構の臼井教授・松下准教授の「ポストコロナの働き方 満足度指標 政策に活用を」が掲載されました。
Conference on Pensions, Insurance and Savingsにおいて、SIGMA連携セッションで、当機構の臼井教授が報告しました。 詳細はこちらから
第120回労働政策フォーラム「ワーク・ライフ・バランス研究の新局面─データ活用基盤の整備に向けて─」（2022年3月3日開催）に当機構の臼井教授が参加し論文（佐藤繭香・松下美帆 共著）発表を行いました。
当機構の初代機構長である高山憲之・一橋大学名誉教授・年金シニアプラン総合研究機構理事長が第1回日本統計学会中村隆英賞を受賞されました。
受賞挨拶
当機構は、2019年12月10日に一橋大学政策フォーラム「社会保障が目指すべき方向」を開催いたしました。 詳細はこちらから
当機構のメンバーによる新聞・雑誌等を更新しました
当機構は、2017年２月17日に一橋大学政策フォーラム「インフレーション：理論と現実」を開催いたしました。
詳細はこちらから
「一橋大学・内閣府交流ワークショップ」を開催いたしました。
一橋大学経済研究所と内閣府経済社会総合研究所は、それぞれの研究や調査分析の成果の報告やそれに関する議論等を通じて、問題意識を共有し、研究や調査分析を進展させるとともに、その成果を有効な政策提言につなげることを目的として、研究交流を進めることとなりました。
詳細はこちらからご覧下さい。
当機構は2015年9月10日・11日に"Japan-Korea joint workshop on population aging by Hitotsubashi University and Korea University" を開催いたしました。
詳細はこちらプログラム・集合写真 から
当機構は昨年に引き続き、2014年7月2日に一橋大学政策フォーラム「イノベーションは我が国の未来をどう切り拓くのか」を開催いたしました。 詳細はこちらから
当機構は、2013年9月25日に一橋大学政策フォーラム「経済成長と科学技術イノベーション政策」を開催しました。詳細はこちらから
当機構は、財務総合政策研究所・アジア開発銀行研究所共催の国際コンファレンス「「財政」をめぐる選択―新たなルールか、それとも危機か？」 (2013年1月17日（木）)を協賛しました
当機構の青木玲子教授が総合科学技術会議議員に再任されました。任期は2年間です
当機構の高山憲之特任教授が編著書『Reforming Pensions for Civil and Military Servants』（丸善）を出版しました
2011年9月15日に（株）日本総合研究所との共催でシンポジウム「税・社会保障改革の遂行に向けて」を開催しました。
当機構の小黒一正准教授が共著書『Matlabによるマクロ経済モデル入門 』（日本評論社）を出版しました
当機構の高山憲之特任教授が編著書『Priority Challenges in Pension Administratio』（丸善）を出版しました
第１回 JSTAR（くらしと健康の調査）のデータを公開しました
当機構の小塩隆士教授が著書『再分配の厚生分析』で2010年度の日経・経済図書文化賞を受賞しました
当機構の西沢和彦特任講師が民間有識者として行政刷新会議の特別会計を対象とした事業仕分けに参加しました
当機構の小黒一正准教授がテレビ朝日・スーパーモーニングに出演し、世代間格差について“生激論”しました
当機構の小黒一正准教授が著書『2020年、日本が破綻する日』（日経プレミアシリーズ）を出版しました
当機構の田中秀明准教授が論文「財政規律と予算制度改革」で博士号（政策研究）を政策研究大学院大学より授与されました
当機構の小塩隆士教授が著書『再分配の厚生分析』（日本評論社）を出版しました
少子化研究会は「世代間問題研究会」に名称が変わりました
当機構の高山憲之教授が著書『年金と子ども手当』（岩波書店）を出版しました
当機構の田中秀明准教授が小論「政治主導と政策決定プロセス」を発表しました
当機構の高山憲之教授が年金業務監視委員会委員に就任しました
当機構の青木玲子教授が編著（Topics in Economics of Intellectual Property and Innovation, 丸善）を出版しました
当機構の植杉威一郎准教授が共編著『検証 中小企業金融』で2009年度商工総合研究所中小企業研究奨励賞 経済部門本賞を受賞しました
International Seminar on Priority Challenges in Pension Administrationを開催しました
International Conference on Fiscal Policy Issues after the Crisisを開催しました
